活動概要

 言うまでもなく、“食”は生命の根源であります。2011年に発生した大震災を契機として、“食”の安全、安心、備蓄、流通経路の確保等、切実な問題が顕在化しています。それらの対策は真剣に考えなければなりません。一方、“食”は人が豊かな人生を過ごすための重要な要素であり、その根底に“美味しさ”があります。高齢社会となった現在、“食”と健康の関係は以前にも増して密接なものとなってきています。食品産業はこれらの変化に対応する必要があるのですが、環境への負荷が低く、低コストであることが不可欠であります。
 本学会は、以上のような“食”に係わる課題を具体的に取り上げ、産官学分野の専門家をはじめ、生産者や流通業者、消費者が連携、協力して論議し、“美味技術”のあるべき姿を追求するために、平成14年2月に「美味技術研究会」として設立されました。毎年、例会、会誌の発行や時宜を得たシンポジウムを実施し、着実に進化を続けております。設立10周年を迎えた平成24年1月に「美味技術学会」に改称し、今後のさらなる発展を目指しております。

「研究会」から「学会」への改称について

 会員の皆様にご協力をいただいております「美味技術研究会」は平成24年1月1日をもって、「美味技術学会」に改称されましたことを報告いたしますとともに、その改称の経緯を記させていただきます。
 平成14年2月、設立総会を経て「美味技術研究会」が発足いたしました。当研究会の活動目的は、「農産物等の美味しさに関する研究を学術的な立場から推進し、既存技術の発展と新規技術の開発に貢献していくこと」であり、「美味」を追求する背景として、安全、健康、環境、低コストのいずれかの側面を含む必要があることと規定しております。ここに「低コスト」という要素が加わっていることより、当研究会は具体的、現実的な技術を重視していることを理解していただけると思います。第1、2、3期(平成14〜19年度)は研究会の設立の中心であり、初期の運営にリーダーシップを発揮された山下律也氏が会長を務められ、続いて第4期(20〜21年度)は佐々木泰弘氏、第5期(22〜23年度)は後藤清和氏がその任を引き継ぎました。
 「定例研究発表会」の開催は言うに及ばず、年一度の東京ビッグサイトでの「シンポジウム」も定着しました。「美味技術研究会誌」は、編集委員の努力を得て年2回発行され、会員に届けられております。また、研究会選書の発刊、研究助成事業などの実績も積み上げられています。このような堅実な活動が認められて、平成20年3月31日付で特許庁によって特許法第30条の学術団体、同年5月22日付で日本学術会議より日本学術会議協力学術研究団体の指定を受けております。
 ここまでに述べましたように、当研究会は設立以来、ゆっくりではありますが着実に発展を遂げてまいりました。そうした中、22年度の複数の幹事より、「平成24年度は研究会設立10周年となることを機に、当研究会の飛躍を目指して「研究会」から「学会」に名称を変更してはどうか」との意見が出され、幹事会として検討を重ねてまいりました。その結果、平成22年11月の幹事会で「幹事会として学会への改称を推進するが、会員諸氏の意見を伺いその結果を尊重する」との決定をみました。平成23年6〜7月に「改称」の賛否を問うアンケートを実施したところ、回収率63%という会員の意識の高さを示すものでありました。回答の内訳としては、「受諾」77通、「否」2通、「どちらも問題なし」12通という結果であり、幹事会の意向に対して圧倒的な支持を得ることができました。回答意見の中で、「学会に改称し、今後のさらなる発展を」、「良い研究論文を掲載して学会として活性化を」との期待や激励を数多くいただきました。一方で、「学問的内容に偏ることなく現実問題を重視されたい」、「自由な議論が可能であるように」等の忠告もいただいております。これらの忠告も含めて、同年11月12日に富山第一ホテルで開催された幹事会で「学会に改称する」ことを決議し、同日の総会で出席会員の総意をもって承認されました。
 言葉を重ねますが、「研究会」から「学会」への名称変更は、当会の理念や活動内容を変えるためのものではありません。今後の飛躍への決意あるいは努力を学会の内外に示すためのものであります。生産から消費のすべての段階において、「美味技術」に興味を持つ学会員が様々な問題に対して知恵を出し合い、議論し、解決することを基本姿勢として堅持してまいります。学会が活発に活動し、会員諸氏が何らかの利益を得ることができますよう、我々は努力を惜しまない所存です。そのためには皆様方からのご協力が不可欠であります。どうかこれまでと変わらぬ温かいご支援のほど、お願い申し上げます。